VPNを導入する際に気になるのが、VPN機器にかかる費用です。
中小企業でリモートワークや社外からの社内ネットワークアクセスを検討する場合、初期費用や月額費用を事前に把握しておくことが大切です。
この記事では、VPN機器の費用相場や導入時に確認したいポイントを解説します。
VPN機器とは？
VPN機器とは、社外から社内ネットワークへ安全に接続するために使う機器です。
ルーターや専用VPN機器を利用することで、外部から社内のファイルサーバーやNAS、社内システムへ安全にアクセスしやすくなります。
VPN機器にかかる主な費用
VPN機器を導入する際には、主に以下の費用が発生します。
- VPN機器本体の費用
- 初期設定費用
- 保守費用
- 月額利用料
- 固定IPなどの通信関連費用
機器を購入するだけでなく、設定や保守まで含めて考えることが重要です。
VPN機器本体の費用
VPN対応ルーターや専用機器は、性能や対応人数によって価格が変わります。
少人数向けの機器であれば比較的安く導入できますが、同時接続人数が多い場合や高いセキュリティ機能が必要な場合は費用が高くなる傾向があります。
初期設定費用
VPNは機器を設置するだけでは使えません。
社内ネットワークの設定、ユーザー管理、接続確認などが必要です。
IT担当者がいない会社では、専門業者に設定を依頼するケースもあります。
その場合、初期設定費用も見込んでおきましょう。
月額費用が発生する場合もある
VPNサービスによっては、機器購入型ではなく月額利用型のものもあります。
月額型の場合、初期費用を抑えやすい一方で、長期的にはランニングコストが発生します。
導入前に、
- 初期費用
- 月額費用
- 保守費用
- 契約期間
を確認しておくことが大切です。
固定IPが必要になる場合もある
VPNの方式によっては、固定IPアドレスが必要になる場合があります。
固定IPを利用する場合、プロバイダーや回線契約に追加費用が発生することがあります。
最近では固定IP不要で利用できるVPNサービスもあるため、IT担当者がいない中小企業では固定IP不要型も検討するとよいでしょう。
中小企業が費用を抑えるポイント
中小企業がVPN導入費用を抑えるには、以下のポイントが重要です。
必要な接続人数を整理する
利用者数が少ない場合、大規模な機器は不要です。
まずは何人が外部接続するのかを整理しましょう。
固定IPが必要か確認する
固定IPが不要なサービスを選べば、通信費用を抑えられる場合があります。
保守込みのサービスを選ぶ
IT担当者がいない会社では、保守やサポートが含まれるサービスの方が安心です。
VPN機器導入で失敗しないための注意点
費用だけで選ぶと、あとから接続できない、速度が遅い、設定が難しいといった問題が起こることがあります。
特に中小企業では、
- サポート体制
- セキュリティ
- 導入のしやすさ
- 運用のしやすさ
も重視しましょう。
・VPN導入にかかる費用を徹底解説
・固定IPとVPNの違い
・中小企業におすすめの法人VPN3選
まとめ
VPN機器の費用は、機器本体だけでなく、初期設定費用や月額費用、保守費用も含めて考える必要があります。
中小企業では、費用の安さだけでなく、導入後に安定して使えるかどうかが重要です。
IT担当者がいない場合は、設定や保守までサポートされるVPNサービスを選ぶと安心です。
コメント